編集

健康寿命を延ばすために、リハビリ職ができること

2026/10/27

予防 × リハビリ職 × 健康寿命

健康寿命を延ばすために、リハビリ職ができること

「やりたいことを、やり続けられる」暮らしを支える予防の話

「もっと早く運動していれば」

訪問リハビリの現場で、患者さんからよく聞く言葉があります。

「昔から運動していればよかったね」
「退職してから運動不足になっちゃったんだけど、なかなか運動も億劫でね」

仕事をしている間は通勤や職場での移動が自然な運動機会になっていても、退職を機に外出や歩行の機会が減り、気づかないうちに筋力や体力が低下することがあります。高齢になり持病や身体機能の低下が重なると、転倒リスクに配慮しながら運動を進める必要が出てきて、十分な運動量を確保すること自体が難しくなる場合もあります。

高齢になってから運動を始めても遅いわけではありません。それでも、元気なうちから身体機能を維持しておくことには大きな意味があります。私は、リハビリテーションを「機能が低下してから回復を目指すもの」だけでなく、「将来の生活機能の低下を防ぐ取り組み」として、もっと早い段階から活用できるようにする必要があると感じています。

1. 地域へ広がるリハビリ職の役割

2026年10月27日付の日本経済新聞速報ニュースによると、介護予防を目的とする「地域リハビリテーション活動支援事業」で、理学療法士を派遣した市町村は2024年度に73％となりました。2018年度の57％から増加しています。作業療法士についても、40％から55％へと増えました。

地域の通いの場での運動指導や身体機能の測定など、リハビリ職が病院や介護施設の外で活動する機会は広がっています。ただし、派遣実績の増加がすべての地域で十分な予防支援を意味するわけではなく、支援の継続性や効果、地域による格差にも今後目を向ける必要があります。

2. リハビリ職だからこそ提供できる予防

なぜ、数ある運動指導の専門職の中でも、リハビリ職が予防の場に求められるのでしょうか。

例えば、姿勢の崩れが進行した方がいたとします。本人にとっては「少し猫背になってきたかな」程度の自覚しかなくても、リハビリ職はその姿勢が将来的にどの部位へ負担をかけ、どのような痛みや歩行への影響につながりうるかを、身体の構造や動作のメカニズムから把握しています。

「今は軽微でも、将来どうなりうるか」という見通しを持てること。これが、リハビリ職が予防に関わる意味の一つだと感じています。単に「運動しましょう」と勧めるのではなく、なぜその運動が必要で、放置すると何が起こりうるのかを説明したうえで指導につなげられる点が、一般的な運動指導との違いだと思います。

3. 予防は健康寿命と社会保障を支える

厚生労働省の「令和5年度国民医療費の概況」によると、2023年度の国民医療費は48兆915億円で、65歳以上が全体の60.1％を占めています。

運動習慣の形成や生活環境の調整を通じて身体機能の低下や疾病の重症化を防ぐことは、本人の生活の質を守るだけでなく、社会保障制度の持続可能性にも関わります。ただし、予防を行えば必ず医療費や介護費が減るとは限りません。費用だけでなく、本人が自分で歩く、買い物に出かける、家事を続けるといった生活上の成果も含めて評価することが大切です。

日々の生活動作を保つという視点では、以前紹介したフレイル予防に関する記事とも通じるところがあります。